指原莉乃を特別顧問に迎える NGT48を再生の一手

発想を変えれば一気に復活できるのではないか思いました。

アイドルグループNGT48メンバーである山口真帆さん暴行被害に対して、運営会社である株式会社AKSが適切に対応せず、事件が騒動とまで発展しています。AKSはNGT48の再出発を図ろうとしたにも関わらず、ファンからの支持を得ることができずにいます。

この記事では、もはやアイドルの権威である指原莉乃さんから協力を得ることで、AKSは新潟県やスポンサー、ファンからの信頼を取り戻せるのではないかと考察してみたいと思います。

逆転の発想で窮地から脱出

背景についての説明

2019年4月28日横浜スタジアムにて開催されたHKT48所属の指原莉乃卒業コンサートの終演後、指原莉乃さんは記者会見にてAKBグループ全体の今後について聞かれると、「改善の余地どころか、全て一から作り直さなければいけないと思っている」と発言しました。また、会社の人に声を上げたそうです。

経営層へ届いているか疑問

指原莉乃さんの会見での発言に注目してみると、「会社の人」に声を上げたと分かりましたが、ここでポイントとなるのが、その会社の人のポジションだと思います。指原莉乃さんが実際会話した会社の人が劇場支配人(部長)、または劇場スタッフ(従業員)なら、その声が経営層に届いていない可能性が充分考えられます。企業において意思決定できるのは、AKSの場合だと取締役クラスとなります。運営業務に関わる内容だと、代表取締役の吉成氏と取締役の松村氏が担当となります。

経営層主導

山口真帆さん暴行被害騒動に対して対策を取るなら、経営層が主導として指揮を執るのが前提となります。この騒動で、NGT48関連の契約が保留となったり、NGT48が出演するテレビ番組、ラジオ番組が休止、終了になったり、AKSの経営が打撃を受けています。また、ファンからの信頼を失っています。AKSがこの騒動に対して真剣に対策を取るのであれば、指原莉乃さんの協力を得るのが効果的な手段ではないかと思います。

アイドル権威である指原莉乃

HKT48を卒業した指原莉乃さん、今はもはやアイドルの権威的な存在となっていると思います。

アイドルファンとして

指原莉乃さん自身が「ハロー!プロジェクト」の大ファンで、ファンの心理や気持ちを理解しています。

アイドルの頂点

AKB48選抜総選挙において計4回の1位を獲得し、ファンから絶大な支持を得ています。

ゆび祭り〜アイドル臨時総会〜やTOKYO IDOL FESTIVALなどのイベントのプロデューサー(チェアマン)を務め、企業からも一定の支持を得ています。

アイドルグループのプロデューサー

アイドルグループ=LOVE(イコールラブ )と≠ME(ノットイコールミー)のプロデューサーを務め、アイドルグループの運営について一定の知識と経験を持っています。

HKT48劇場支配人

AKS関連として、指原莉乃さんは2013年からHKT48の劇場支配人を兼任して、卒業まで約6年間の劇場支配人の経験を持っています。AKSの運営事情について一定の知識を持っています。

一般認知

指原莉乃さんはゴールデン枠を含め多数テレビ番組出演にしています。アイドルファンのみならず、テレビを視聴する一般層からも認知されています。また、多くのCMにも起用されていて、一定の影響力を持っています。

特別顧問

指原莉乃さんがHKT48を卒業して、AKB48グループのメンバーでなくなります。AKSとのメンバーとしての契約が終了となります。もしAKSが真剣に今回の騒動に対して対策を取るのであれば、このタイミングでより経営層と対等の立場を設けて指原莉乃さんを特別顧問として招いて、事件の早期解決を図った方がよいかと思います。

アクションを取ることに意味がある

騒動の被害者である山口真帆さんはなかなか適切なケアを受けることができず、結果としてNGT48を卒業することになりました。また、NGT48のスポンサー離れ、番組の休止や終了が相次いでいます。今となって、取り返しのつかない部分もあるとは思いますが、企業の継続、そしてAKB48グループの継続のためにアクションを取らなければなりません。

ここで、アクションとして、事実の究明にこだわらず、再発防止などの策を講じてできることから着手することが現実でしょう。

特別顧問の役割

もしAKSが指原莉乃さんを特別顧問として迎えるとしたらどういうことを考慮すべきかを考察してみましょう。

決裁権

企業の性質上、顧問というのは企業において決裁権を持ちません。そのため、指原莉乃さんがアイディアを出したり、具体的な対策を提示したらしても、AKSの経営層がそれを受け入れて正式に決裁しなければ、そういったアイディアや提案が実行されることは決してありません。

それによって、指原莉乃さんが特別顧問として就任したとしても、結局形式上のものとなってしまい、騒動の対策や企業の業務の改善には至りません。そのため、企業側が特別顧問の意見を取り入れて企業の決定事項として実行されるための体制が必要となってきます。

体制作り

騒動の対策や業務改善について、AKSの経営層が主導として推進することが前提となります。AKSの取締役クラスの役員(以下担当役員)が責任を持って積極的に特別顧問の意見を取り込む体制が望ましいでしょう。

騒動の対策や業務改善の体制(以下対策チーム)が主体となって、特別顧問から意見やアイディアに基づいて作業項目やスケジュールを作成してWBSにまとめ、特別顧問と担当役員を含めてレビューを実施し実行へ移します。それと同時に作業実施にあたり予算の承認と作業完了基準とその評価者の決定も行わなければなりません。

コミット事項と進捗の開示

新潟県と新潟の企業をはじめ、その他の企業やメンバー、ファンから信頼を取り戻すため、そして特別顧問からの意見を充分取り込んでいることを約束するために、騒動の対策や業務改善の対策項目(以下コミット事項)の一部の開示が求められるでしょう。

一方、特別顧問が形式上のものになっていないかを確認するためにも、コミット事項の開示が必要でしょう。コミット事項の開示ができなければ、特別顧問の名誉面としてとてもリスキーになってしまいます。

報酬

指原莉乃さんを特別顧問として迎えるのであれば、適切な報酬はどれくらいだと思いますか。これについて考えてみましょう。

報酬を推定するアプローチとして、NGT48の収益の回復と指原莉乃さんのイメージ低下のリスクのカバーという2つ面を考える必要があります。

NGT48の収益の回復について、騒動が収まり、NGT48に関連する契約が継続し、番組が再開する場合、見込み収益に基づいて算出します。

指原莉乃さんのイメージ低下のリスクのカバーについて、特別顧問としての指原莉乃さんが最善を尽くしている前提として、騒動が収まらなかったり、ファンの不満が募る場合、指原莉乃さんが被るであろう損失を金銭的に補償しなければなりません。

懸念事項

懸念事項についても考えましょう。最も心配するのが、指原莉乃さんが特別顧問に就任すれば、イメージが低下しないかということです。決裁権を持たない指原莉乃さんに責任を追及されたら大変なことになります。また、そもそも指原莉乃さんが所属する事務所である太田プロダクションが契約について承諾するかどうかです。おそらくリスク面で契約が難しいと思います。

最後に

個人的に、指原莉乃さんが在籍している間、運営・経営層が彼女の協力を得て再生を図らないのがものすごくもったいないと思います。事態が悪化する一方、指原莉乃さんのことを単に1メンバーとして考えずに、彼女がイメージがよくて影響力を持つインフルエンサーの一面に注目して「逆転の発想」ができれば事態が改善されるかと思います。

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